2016/3/22

多彩な支援制度
多彩な支援制度

多彩な支援制度

処遇

生活スタイルに合わせるなら一般職
勤務地が選べるうえに原則転勤がなく、求められる職務の専門職として従事。勤務時間は週40時間と週32時間の2形態から選択できるので、生活スタイルに合わせて働くことが可能です。
キャリアアップを目指すなら総合職
複数の施設で異動があり、さまざまな経験を積みながら管理職を目指すことができます。充実した職階別研修が受けられ、安定したキャリアアップを望めるのが最大のポイントです。
介護職員初任者研修受講料を全額補助します!
当法人では、平成29年4月1日から介護職員初任者研修受講料の補助制度を創設しました。
これまで正規の介護職員の採用については、介護福祉士や介護職員初任者(旧ホームヘルパー2級)研修修了などの資格を条件としてまいりましたが、今後は無資格の方でも応募いただけます。(一般職に限る。)
無資格の方で介護職員(一般職)として採用された場合、採用後に介護職員初任者研修を受講していただき、その受講料を10万円を限度として法人が前払いで補助します。

給与

試用期間中でも給与は同額
採用から6カ月間を試用期間としていますが、給与は正規職員として算定されるものと同額を支給しています。
定年まで年1回の昇給
勤務成績が良好な場合、定年まで年1回の昇給があります。なお、昇給幅は平均5,400円程度です。
賞与は年4.05カ月分
年度により多少異なりますが、期末・勤勉手当として年に2回、6月と12月に賞与を支給しています。※一般職の場合は年2.04カ月分。
3つの退職金・年金制度に加入
福祉医療機構、共済会、全事協年金の3つの制度に加入。それぞれの制度から、退職金や年金として支給しています。共済会、全事協年金の掛金は労使折半ですが、福祉医療機構の掛金は事業主の全額負担です。
国が支援する処遇改善手当
高齢化が進むなか、国も介護職を重要な職業と位置付けました。処遇改善の積極的な支援策として「介護職員処遇改善加算」により、一定額が月額に加算されます。

条件に応じてこんな手当も

扶養手当・住居手当・通勤手当・資格手当・職務手当・夜勤手当など

休日

年間休日平均は120日以上
祝日、年末年始※も休日となります。年度のカレンダーによりますが、年間休日平均は120日以上。プライベートな時間もしっかり取れると好評です。※シフト制で合計6日間。
有給休暇は採用日から10日を付与
法定では採用日から6カ月後のところ、採用日当日から10日間付与します。繰り越しを含めると最大で40日となるので、まとまった休みも取ることも可能です。

多数の特別休暇があります

忌引休暇(最大7日)・療養休暇(最大90日)・夏季リフレッシュ休暇(6日)は取得率100%!・産前休暇(8週間)・配偶者出産休暇(3日)・子の看護休暇(有給)・育児休業(2歳まで)など
※一般職週32時間勤務の場合、上記とは異なります。

福利厚生

余暇・健康などの費用補助が充実
旅行・ホテル・テーマパークの割引、スポーツやカルチャースクールの補助などが受けられる福利厚生センター「ソウェルクラブ」に加入。また、生活習慣病予防健診の助成や法人独自の医療費補助制度もあります。

子育て支援

産前休暇は法定プラス2週間
法定では出産予定日の6週間前からの取得となっている産前休暇ですが、愛厚では8週間前から取得できます。また、その2週間分は給与100%を支給しているので、出産&育児に関する出費も安心と好評。産後も8週間の休暇が取得できます。
育児休業は嬉しい2歳まで
法定ではお子さんが1歳になるまでの育児休業ですが、愛厚では2歳になるまで取得できます。「当たり前の権利を気兼ねなく行使できる」安心の就業環境を約束しており、実際に毎年30名ほどの職員が育児休業を取得しています。
妊産婦や復帰後も安心の制度
妊産婦の夜勤免除制度、復帰後もお子さんが3歳になるまで勤務時間を短縮できる制度もあり、子育てと仕事を両立しやすい環境になっています。

「産休・育休事務マニュアル」

子育て支援の手続きをまとめた「産休・育休事務マニュアル」で利用もとってもスムーズ!

キャリアアップ支援

法人&各施設の多彩な研修
法人のスケールメリットを活かし、法人主催の研修を多数開催すると同時に、各施設や外部研修への派遣も実施。すべての研修を合わせて、年間で延べ約4,000名の職員が受講し、キャリアアップしています。
資格取得の支援と手当
ケアマネジャー、介護福祉士どちらかの資格保有者には月額5,000円、両方の保有者には月額8,000円の資格手当を支給。また介護福祉士の資格があり一定の条件を満たせば、一般職から総合職に切り替えることも可能で、試験も免除されます。

研修内容例

【法人主催研修】職種別・職階別・テーマ別で20種以上開催
介護の理解と基本姿勢をふりかえる、コミュニケーション技術と記録の必要性、介護職員のモチベーションアップ研修、特養施設で使えるレクリエーション研修、認知症ケアなど

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